私が担当する平成30年度の直前期の講座は，以下の５つです。
目次
１．名変（不登法）と組織再編（商登法）を真に理解する90分
日程
実施済み
＊無料講義内で使用しているレジュメはこちらからご覧いただけます。
対象
不動産登記法および会社法・商業登記法の学習を１度はしたことがある方
受講料
無料
内容
■不動産登記（記述）
不動産登記（記述）の45分間のほとんどが，近年の記述のポイントである申請順序についてのハナシです。
無料講義で，申請順序についてこれだけ語っているものはないと思います。
以下の問題に即答できない方は，ご覧ください。
「登記原因日付の順に従って登記申請をしなければならない」
というルールはあるのか？
「名変登記は１件目に申請しなければならない」
というルールはあるのか？
「現象」ではなく，根本的な考え方から考えることの意味がおわかりいただけると思います。
これが真の「基礎」です。
■商業登記（記述）
商業登記（記述）は，複数の知識に使える視点を使って，表形式のレジュメで時間内に拾えるだけの知識を拾っています。
また，記述で間違えると大減点となる，「役員変更の登記などを組織再編の登記の申請書に記載できるのか？」という論点について，判断基準を説明しています。
最後に，組織再編の添付書面の思い出し方も説明しています。
２．答練・模試の解き方・受け方を知るための60分
日程
実施済み
＊無料講義で使用しているレジュメはこちら（PDF）からご覧いただけます。
対象
全科目を１度は学習したことがある方
受講料
無料
内容
解き方の総論である解く順番や時間配分から，各論である問題ごとの解き方（時間短縮の観点から）を説明しています。
緑の知識（共通する視点や判断基準など）も少しご紹介しています。
３．学説問題（＋テクニック）で帳尻合わせ講座
日程
ＷＥＢ ５月７日（月）配信開始
対象
平成30年度向けまたは平成29年度向けリアリスティック一発合格松本基礎講座を全科目一括で受講された方のみ（答練・模試の受講の有無は問いません）
＊平成30年度向けの方には，憲法の最後の講義で案内が配付されています。平成29年度向けの方には，案内が郵送されています。届いていない方は，辰已法律研究所さん（03-3363-6577）までお問い合わせください。
受講料
無料（登録手続要）
内容
平成29年度は，学説問題が復活しました（憲法で３肢）。
本講座では，「学説問題とは何なのか？ 何をするのか？」の説明から初め，いくつもの解法パターンを示しています。
学説問題が出題された場合，この講座の解法を知っているかで正解できるか変わる可能性があります。
また，テクニック（法律知識以外で解く方法）についても説明しています。
４．Ｃランク判例・先例で帳尻合わせ講座
日程
ＬＩＶＥ（東京本校） ５月27日（日）16：00～18：00
ＷＥＢ ６月１日（金）配信開始
ＤＶＤ ６月４日（月）発送
対象
平成30年度向けまたは平成29年度向けリアリスティック一発合格松本基礎講座を全科目一括で受講された方のみ（答練・模試の受講の有無は問いません）
＊平成30年度向けの方には，憲法の最後の講義で案内が配付されています。平成29年度向けの方には，案内が郵送されています。届いていない方は，辰已法律研究所さん（03-3363-6577）までお問い合わせください。
受講料
無料（登録手続要）
内容
本講座のテキストの情報量は，業界の平均よりも少し多いくらいですので，これで足りないということはまずありません。
しかし，答練・模試を受け，テキストにない知識が出題されると，拾いたくなってしまいます。
テキストにない答練・模試の知識をすべて拾おうとするのは，明らかに非効率であり，合格から遠のきます。
そこで，少し知識を足したい方に向けて，この講座を実施します。
合格者の方の半分程度は知らないと思われる知識ですが，もし知識を追加するのであれば，答練・模試ではなく，私がセレクトしたこの講座の知識を追加してください。
５．本試験出題予想会
日程
ＬＩＶＥ（東京本校）６月16日（土）18：30～21：50 東京本校LIVE
※横浜本校，名古屋本校，京都本校，大阪本校ＬＩＶＥ同時中継
ＷＥＢ ６月18日（月）配信開始
ＤＶＤ ６月22日（金）発送
対象
平成30年度の合格を目指している方
受講料
ＬＩＶＥ（東京本校） ￥2,000
ＷＥＢ ￥2,100
ＤＶＤ ￥3,000
＊司法書士オープン総合編を一括で申し込まれた方は，無料で受講していただけます。
内容
私の予想は，平成30年度向けの基礎講座の講義で「Ａランク」と申し上げた知識から，さらに絞ったものです。
ただ，正直なところ当たりやすい科目と当たりにくい科目があります。
たとえば，憲法は，当たる確率が低いので，無視してください。
それに対して，刑法は当たりやすいです。
３問当たった年度もあります。
昨年度は，２問でした。
ずっと当たっているのが，商業登記（記述）の変更型以外の登記です。
平成29年度の解散・清算は，平成29年度の出題予想会では，「別紙１の登記記録に存続期間が示され，存続期間の満了で解散する確率が最も高い」（平成29年度の出題）とまで説明しています。
また，レジュメには，単なる論点の予想ではなく，以下のように判例なども掲載しています。
松本 雅典
