過去問は「10年分？」「平成以降？」「昭和まで？」
「10年分で大丈夫」
「平成以降の問題は解くべき」
「昭和まで遡って解くべき」
過去問を解くべき年数について，様々なことが言われます。
「10年分では過去問知識を網羅できるか不安……」
「平成以降では昭和の過去問が出たらどうしよう……」
「昭和まで遡ると量が膨大……」
と，どのアドバイスに従うか迷ってしまいます。
何年分解けば過去問知識を網羅できるかをデータで検証
そこで，何年分の過去問を解けば，本試験で出題される過去問知識の何％を網羅できるかをデータで見れば，何年分解けばよいかわかりますし，安心できます。
データを見てみましょう。
以下のデータは，本試験詳細分析会で示したものですが，令和２年度の午前択一で出題された過去問知識が，何年度の過去問から何肢出題されたかのデータです。
※「57～63」は昭和，「１～30」は平成，「１」は令和です。
※ゴシック体は，重複の出題を考慮したものです。たとえば，平成30年度，平成21年度，平成14年度で出題された過去問知識であれば，平成30年度の過去問さえ解いておけばよかったので，平成30年度のみでカウントしています。
※PDFデータはこちらからご覧いただけます。
１番右の列が網羅率（％）です。
５年単位で見ると，以下のとおりです。
・５年分 → 約20％網羅
・10年分 → 約45％網羅
・15年分 → 約70％網羅
・20年分 → 約80％網羅
・25年分 → 約90％網羅
・30年分 → 約95％網羅
・35年分 → 100％網羅
10年分では，約45％，半分も網羅できていませんので，10年分では明らかに不十分であることがわかります。
10年分では，まったく大丈夫ではありません。
「10年分解いてください」というのは，近年の出題形式や出題傾向に慣れてもらうためのアドバイスなんです。
平成以降の問題は解いておきたい
では，何年分解けばよいかですが，25年分で約90％網羅，30年分で約95％網羅されますので，少なくともこのくらいは解くべきです。
つまり，平成の問題は解いておきたいです。
100％にするのなら，昭和まで遡りましょう。
ただし，兼業受験生の方は可処分時間が限られますので，上記のデータを参考に，どこまでリスクを許容できるかを判断してください。
「リスク」とは，上記のデータの「○％」と100％の差です。
過去問を何年分解くべきかについては，以下の動画でもお話しています。
過去問についてのその他の話は，以下の記事をご覧ください。
松本 雅典