カテゴリー：リコレクト法(その他）の記事一覧

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司法書士試験超短期合格法研究ブログ

司法書士試験講師である松本雅典のブログです（著書『司法書士５ヶ月合格法』『リアリスティック民法』『リアリスティック不動産登記法』など９冊）。勉強法や予備校などの情報を書いています。

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リコレクト法(その他）

カテゴリー：リコレクト法(その他）

- テキスト・講義の事例は変えて構いません
2011/11/02
リコレクト法 - リコレクト法(その他）
テキストには，「ＡがＢから壺を買ったが，・・・」といったような例があり，それに基づいて説明されます。予備校の授業では，講師が「これは，たとえばある人が骨董品店で...
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松本雅典
・司法書士試験講師（辰已法律研究所さんと契約中）
・講師派遣会社経営
・執筆
・All About 司法書士試験ガイド
・クラウドワークス提供WoWme
（ワオミー）アンバサダー

保有資格

(認定)司法書士・行政書士・宅建士
※いずれも受験回数は１回

主な担当講座

【リアリスティック一発合格松本基礎講座（全126回）】

■平成30年度向け

※本講座のパンフレットは，こちらからご請求いただけます。
※本講座は，教育訓練給付制度の指定講座です。詳細はこちらをご覧ください。
※最新の法改正に対応
※全国どちらにお住まいの方でもご受講可能です。
※Ｗｅｂ視聴は，パソコンだけでなく，スマホ・タブレットでもご視聴いただけます。
※本講座を全科目受講された方には（答練・模試の受講の有無は問いません），記述の推測採点基準（松本作成）がプレゼントされます。プレゼント時期は，合格目標年度の本試験の直前期です。
※本講座の特徴を説明した辰已法律研究所さんのページは，こちらをご覧ください。松本が作成した本講座の特徴を説明したページは，こちらをご覧ください（松本がどのようなことを講座で提供するのかをご説明しています）。
※本講座についてのご質問は，受講料など講座のシステム的なこと以外（ex. 今から始めて間に合うのか？）は，sihousyosi_5month@yahoo.co.jp
までメールをお送りいただければ，松本が直接ご返信します。なお，受講料など講座のシステム的なことについては松本ではわかりかねますので，辰已法律研究所さん（03-3363-6577）までお問い合わせください。
※本講座の答練・模試なしのお申込みはこちら，答練・模試ありのお申込みはこちらから行えます。

著書

勉強法

■累計発行部数22,000部
■本書の補足講義をこちらからご覧いただけます。私が，各テーマについて4～10分程度の動画解説をしています。

■増刷決定。
■本書は電子書籍でもお読みいただけます（電子書籍のほうが少し安価です）。電子書籍の購入サイトはこちらからご覧ください。
■本書の補足講義をこちらからご覧いただけます。私が，各テーマについて10分程度の動画解説をしています。
■本書の紹介記事は，こちらの記事をご覧ください。
■目次は，こちらの記事からご覧いただけます。

■（注）以下の書籍は，リアリスティック一発合格松本基礎講座を全科目ご受講された方には配付されます。ご購入されないようご注意ください。

テキスト

■本書の抜粋（P2～5，104～109）はこちら（PDF）からお読みいただけます。

■本書の抜粋（P6～7，30～31，252～257）はこちら（PDF）からお読みいただけます。

■本書の抜粋（P30～33，220～223，412～413）はこちら（PDF）からお読みいただけます。
■本書の発売後の平成28年12月19日に最高裁の決定があり，判例が変更されました。これに伴い，P469・470の一部に修正が必要となりました。こちら（PDF）をご覧ください。

■本書（民法）についての誤植は，こちらの記事をご覧ください。お手数ですが，ご確認をお願いいたします。
■本書（民法）について私が説明した動画は，こちらからご覧いただけます。
■本書についての当ブログの記事は，こちらのカテゴリーをご覧ください。

■本書の抜粋（ⅠP２～４，103～104，196～199，205～206，326～327，ⅡP31～32，164，307，362～364，423，439）はこちら（PDF）からお読みいただけます。
■本書についての当ブログの記事は，こちらのカテゴリーをご覧ください。

記述

■増刷決定。
■以下の改正などによる変更点はこちら（PDF）をご覧ください。
・平成25年12月の非嫡出子の相続分の改正など（２刷での変更点）
・平成27年７月の会社法人等番号の改正など
■本書の解法を松本自身が説明した動画はこちらからご覧いただけます（松本の解説は45：00～です）。

■本書の一部は，こちらからご覧いただけます。
■以下の改正などによる変更点はこちら（PDF）をご覧ください。
・平成27年２月の本人確認証明書と辞任届についての印鑑証明書の改正
・平成25年５月（平成27年10月施行）の会社法人等番号の改正
・平成28年４月の株主リストの改正
■本書の解法を松本自身が説明した動画はこちらからご覧いただけます。
■本書の紹介記事は，こちらの記事をご覧ください。

メディア掲載

・All About
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